電磁波過敏症（EHS）
日本の有病率が3％～5.7％、台湾では13.3％、ヨーロッパ諸国でも10％前後といわれる。
欧州評議会は2011年にEHS発症者のために電磁波のないエリアをつくることなどを加盟国に勧告している。
WHOの国際がん研究機関は2011年に無線周波数電磁波の発がんリスクを評価し、「発がん性の可能性がある」と認めた。
2012年5月、イスラエル教育相は校内での携帯電話使用を禁止した。
日本とアメリカの指標値は同じ周波数帯（周波数1.8ギガヘルツ）で1000マイクロワット（μW）／㎤。ロシアは10μＷ／㎤に抑え厳しく規制。
ワシントン州立大学名誉教授のマーティン・Ｌ・ポール博士は5Gによって、皮膚がんや失明が増えるだけでなく、自閉症で生まれる子どもが2人に1人、または大半を占めるようになる可能性を指摘している。
イタリアは日本の10分の1、欧州評議会は将来的には0.01μW／㎤（日本の10万分の1）にするよう勧告した。
インドは、国際非電離放射線防護委員会（ICNIRP）指針値の10％（90μW／㎤）という値を採用。
日本弁護士連合会は2012年に意見書を政府に提出。
新型コロナで遠隔学習が普及する中、非常に重要な問題提起を行っている論文である。
私はこの電磁波過敏症について全く不勉強でしらなかった。大変勉強になった。皆さんに是非一読をお勧めしたい。
